みんな、元気にしてるか？ワニワニだ。2025年7月28日、月曜日の朝だ。先週の株式市場はまさにジェットコースターだったな。儲けのチャンスを掴んだヤツもいれば、高値で掴んでヒヤッとしたヤツもいるだろう。だが、先週の動きはこれから始まる本番のドラマの、ほんの予告編に過ぎない。今週こそが、今年の後半戦の行方を占う上で最も重要な一週間になる。俺がいつも言っているように、相場で勝ち続けるためには、目先の値動きに一喜一憂するのではなく、市場の大きな流れ、その根底にある構造を理解することが不可欠だ。今週、その構造が大きく動く可能性がある。だからこそ、今日のこの記事で、俺の見立てを余すところなく語ってやる。しっかりと頭に叩き込んで、今週の戦いに備えてくれ。
今週の相場を一言で表すなら
まず結論から言おう。今週の日本株市場は、週前半の「凪」と週後半の「嵐」という二つの顔を持つことになる。なぜなら、市場の全ての視線が、週半ばに開催される日米の金融政策決定会合、つまり日本の日銀とアメリカのFOMCに、ただ一点に集中しているからだ 。この二大中央銀行がどのような判断を下すのか、その結果が判明するまで、相場は大きな賭けに出ることをためらい、方向感の定まらない、様子見ムードの強い展開を強いられるだろう。
しかし、これは嵐の前の静けさに他ならない。週末にかけて、米国とEUの関税交渉に進展が見られたというポジティブなニュースも流れてきており、相場の下値は比較的固いと見ていい 。だが、かといって先週のような勢いで上値を追っていくには、決定的な材料が不足している。今週の本当の勝負は、日米の金融政策の結果が出揃う水曜日以降だ。
だからこそ、個人投資家である我々にとって最も重要なのは、この静かな前半戦で焦って中途半端な売買をしないこと。そして、後半戦に訪れるであろう大きな価格変動、つまり「嵐」に乗るための準備を万端に整えておくことだ。俺の見立てでは、この一週間が今後の相場の大きな転換点になる可能性を秘めている。この重要な局面をどう乗り切るか、その戦略こそが君の資産を大きく左右することになるだろう 。
俺がそう断言する3つの根拠
なぜ俺がこれほどまでに今週を重要視し、「凪と嵐」と表現するのか。その根拠は3つある。先週の相場の動きを徹底的に解剖し、今週待ち構える超重要イベントを分析し、そして世界経済の追い風と為替という不確定要素を読み解けば、自ずと今週の戦略は見えてくる。一つずつ、丁寧に解説していこう。
1. 先週相場の徹底解剖：「熱狂」と「冷静」が交錯した一週間
まず、今週の相場を占う上で、先週のマーケットがどのような動きをしたのかを正確に理解しておく必要がある。先週はまさに「熱狂」と「冷静」という二つの感情が市場を支配した一週間だった。
週の前半、月曜日と火曜日は比較的静かな立ち上がりだった。日経平均株価は火曜日の終値で39,774.92円と、4万円の大台を割り込んだ水準で推移していた 。ところが、水曜日になって市場の雰囲気は一変する。水曜日に日経平均は前日比で実に1,396.40円もの爆騰を演じ、終値は41,171.32円に達した 。この勢いは木曜日も続き、さらに655.02円上昇して41,826.34円で引けた 。わずか2日間で日経平均は2000円以上も急騰し、一気に4万2000円の大台に迫る凄まじい勢いを見せたんだ 。TOPIXもこの流れに乗り、火曜日の終値2,836.19ポイントから木曜日の終値2,977.55ポイントへと、力強い上昇を記録した 。
この爆発的な上昇の引き金となったのは何か？それは、これまで日本経済、ひいては世界経済の大きな不確実性要因として市場の重荷になっていた「日米の関税交渉が決着した」というニュースだ 。この問題が一つクリアになったことで、投資家心理が堰を切ったように好転し、リスクを取ってでもリターンを狙いに行く「リスクオン」の波が市場全体を飲み込んだ。これが先週半ばに起きた「熱狂」の正体だ。
しかし、この熱狂は長くは続かなかった。週末の金曜日、市場は一転して冷静さを取り戻す。日経平均は前日比370.11円安の41,456.23円と、3営業日ぶりに反落して週の取引を終えた 。これは決してネガティブなニュースが出たからではない。むしろ、2日間で2000円以上も急騰したことによる短期的な過熱感から、「一旦利益を確定しておこう」と考える売りが優勢になったのが最大の理由だ 。
加えて、金曜日の下落には二つの背景があった。一つは、決算発表シーズンが本格化する中で、一部の主力企業の業績見通しが市場の楽観的な期待に届かなかったことだ。例えば、信越化学工業は2026年3月期の業績予想が減収減益見通しとなったことが嫌気され、株価が大きく下落した 。もう一つは、日本の長期金利がじわりと上昇を続けていることへの警戒感だ 。日本の10年物国債利回りは一時1.6%を超え、2008年以来の高い水準に達した 。金利の上昇は、企業の借入コスト増加や、株式の相対的な魅力低下につながるため、株価にとっては重荷となる。
この一連の動きから読み取れることは何か。それは、現在の市場が「世界経済に関する大きな好材料には素直に飛びつくが、その熱狂は長続きせず、足元では国内の金利動向や企業業績といった現実的な要因を冷静に評価しようとする、非常に複雑な心理状態にある」ということだ。関税問題の解決は確かに大きなポジティブサプライズだった。しかし、それだけですべてが解決し、一本調子で株価が上がり続けるほど、今の市場は単純ではない。この「熱しやすく冷めやすい」地合いこそが、今週前半の様子見ムードの直接的な背景となっているんだ。市場参加者は、先週の熱狂の後に一息つき、次なる大きな方向性を決める材料、すなわち日米の金融政策を固唾をのんで待っている。これが今の市場のリアルな姿だ。
2. 「スーパーウィーク」の主役たち：日米金融政策の行方
先週の相場が「熱しやすく冷めやすい」地合いであることを確認した上で、いよいよ今週の核心に迫ろう。今週の相場の行方を100%支配するのは、日米の金融政策決定会合だ。これ以外の材料はすべて脇役に過ぎないと言っても過言ではない 。火曜日から水曜日にかけて米国のFOMCが、水曜日から木曜日にかけて日本の日銀金融政策決定会合が開催される 。この二つの会合の結果が、為替と株価の向こう数ヶ月のトレンドを決定づけることになるだろう。
FOMCプレビュー (7月29日・30日): 焦点はパウエル議長の「言葉」
まず、アメリカの連邦公開市場委員会（FOMC）から見ていこう。開催日は7月29日と30日だ 。
市場のコンセンサス、つまり大方の予想はどうか。政策金利の据え置きは、ほぼ100%織り込み済みだ。現在4.25%から4.50%に設定されているFF金利の誘導目標が、今回も維持されることは間違いない 。FRBがこのタイミングで利上げや利下げに動くと本気で考えている市場参加者は、皆無と言っていい。
では、何が注目されるのか。本当の焦点は、金融政策の決定そのものではなく、会合終了後に行われるパウエル議長の記者会見だ 。市場関係者が血眼になって探しているのは、「将来の利下げ」に関する何らかのヒントだ。パウエル議長の言葉の端々から、FRBの真意を読み取ろうと、世界中のトレーダーが神経を尖らせることになる。
具体的に注目されるポイントはいくつかある。第一に、トランプ政権が発動した関税が、米国のインフレにどのような影響を与えると評価しているかだ 。関税は輸入品の価格を押し上げるためインフレ要因となるが、一方で景気を冷やし需要を減退させる側面もある。この複雑な影響をFRBがどう分析しているのかは、将来の金融政策を占う上で極めて重要だ。第二に、FRB内部の意見の対立だ。最近、ウォラー理事などは「利下げを待つことで手遅れになるリスクがある」として、早期の利下げを主張している 。一方で、パウエル議長自身は「経済が堅調である限り、賢明なのは待つことだ」と慎重な姿勢を崩していない 。この意見の隔たりを、議長としてどうまとめ、市場にどう説明するのか。彼のリーダーシップが問われる場面でもある。
俺の見立てでは、パウエル議長は今回も「今後の政策はデータ次第である」という、これまで通りの慎重な姿勢を崩さず、利下げの時期について明確なヒントは与えないだろう 。しかし、市場は彼の声のトーンや、ほんのわずかな単語の選択の変化からでも、その意図を深読みしようとする。そのため、記者会見中の為替や株価は、非常に神経質でボラティリティの高い動きになるはずだ。彼の発言が少しでも市場の期待よりタカ派的（利下げに慎重）と受け取られればドル高・株安に、逆にハト派的（利下げに前向き）と受け取られればドル安・株高に、瞬時にして相場が振れることになるだろう。
日銀会合プレビュー (7月30日・31日): 植田総裁は「次の一手」を示唆するか
次に、我らが日本の日銀金融政策決定会合だ。開催日は7月30日と31日 。
こちらもFOMCと同様に、政策金利の据え置きが確実視されている 。現在0.50%程度で推移している無担保コール翌日物金利の誘導目標が変更されることはないだろう。
では、日銀会合の本当の焦点はどこにあるのか。それは、会合と同時に公表される「経済・物価情勢の展望（展望レポート）」の中身と、その後の植田総裁の記者会見だ 。特に重要なのが、日米関税交渉の合意という大きな不確実性要因が一つ取り除かれたことを受けて、日銀が日本経済の先行きに対して従来よりも強気な見通しを示すかどうか、という点だ 。
もし、展望レポートで2025年度の物価見通しが上方修正され、さらに植田総裁が記者会見で追加利上げの可能性を少しでも匂わせるような発言をすれば、市場はそれを「タカ派サプライズ」と受け取るだろう。これは非常に大きなインパクトを持つ。なぜなら、市場は日銀の利上げに対して非常に敏感になっているからだ。
俺の見立てでは、植田総裁は先日の内田副総裁の発言を踏襲する可能性が高いと考えている 。内田副総裁は「関税合意で経済・物価見通しの実現確度は上がったものの、経済全体の不確実性は引き続き高い」と述べ、慎重な姿勢を崩さなかった 。植田総裁も同様に、バランスの取れた発言に終始し、市場に過度な期待や警戒感を与えないように努めるだろう。
しかし、リスクは常にある。円安と株高を望む市場参加者にとって、植田総裁の発言から少しでもタカ派的なニュアンス、つまり「利上げが近いかもしれない」という雰囲気が感じ取れれば、それは強烈な冷や水となる。その場合、円は急速に買われ（円高）、輸出企業の収益懸念から株価は大きく下落するリスクを内包している 。FOMCの結果と日銀の結果の組み合わせが、今週後半の相場の方向性を決定づける、まさに運命の分かれ道となるのだ。
3. 世界貿易の追い風と為替の不確定要素
日米の金融政策という最大のイベントを控える一方で、今週の市場には無視できない追い風と、そして最大の不確定要素が存在する。この二つを理解することが、より精度の高い相場観を持つために不可欠だ。
まず、追い風についてだ。それは、世界的な貿易摩擦の緩和ムードだ。週末にかけて、米国とEUが自動車などを含む関税について合意に達した、という非常にポジティブなニュースが飛び込んできた 。これは、世界経済を覆っていた保護主義の暗雲を一部吹き飛ばすものであり、投資家心理を明るくする材料だ。世界経済は密接につながっている。欧米間の貿易がスムーズになれば、それは巡り巡って日本企業のビジネスチャンス拡大にもつながる。
さらに、今週は米中の貿易協議も予定されている 。ボーイングやフェデックスといった米国の主要企業のトップも中国を訪問すると報じられており、単なる政府間の交渉に留まらない、実務レベルでの関係改善への期待も高まっている 。もし、この米中協議でも何らかの前向きな進展が見られれば、世界経済に対する楽観的な見方がさらに広がり、日本株にとっても強力な支援材料となるだろう。これらの貿易摩擦の緩和に向けた動きは、今週の株式市場の下値を支える、いわば「セーフティネット」のような役割を果たすと俺は見ている。
一方で、最大の不確定要素は、やはりドル円相場の行方だ。先週の為替市場は、週半ばに一時1ドル=146円台まで円高が進む場面もあったが、週末にかけては148円台をうかがう展開になるなど、比較的円安方向に振れた 。しかし、これはあくまで日米の金融政策会合という本番を前にした、ポジション調整の範囲内の動きに過ぎない。
今週、本当のドラマが始まる。そのシナリオは、日米金融当局のスタンスの組み合わせによって決まる。もし、FOMCが市場の想定よりもハト派的（利下げ期待が高まる）で、かつ、日銀が想定よりもタカ派的（利上げ期待が高まる）という結果になれば、日米の金利差縮小が意識され、ドルを売って円を買う動きが加速するだろう。そうなれば、ドル円は一気に145円を割り込むような、急激な円高に見舞われるリスクがある。
逆に、FOMCがタカ派的（利下げ期待が後退）で、日銀がハト派的（利上げはまだ先との見方が広がる）となれば、日米金利差は拡大し、円を売ってドルを買う動きが強まる。その場合は、1ドル=150円という大きな節目を目指す円安が加速することになるだろう。
この為替の動向は、日本株、特にトヨタのような自動車株や、海外売上高比率の高いハイテク企業といった輸出関連企業にとっては文字通り生命線だ。円高は彼らの収益を直撃し、円安は追い風となる。そして、この為替の方向性を最終的に決定づけるのが、今週の日米金融政策会合の結果なのだ。貿易摩擦の緩和という追い風を受けながらも、為替という巨大な不確定要素に左右される。これが今週の相場の複雑で、だからこそ面白いところだ。
ワニワニ流・今週の投資戦略
さて、ここまで市場の全体像と重要なポイントを解説してきた。ここからは、じゃあ具体的にどう動けばいいのか、という一番知りたいであろう「ワニワニ流・今週の投資戦略」を伝授する。今週は前半と後半で戦い方を明確に変える必要がある。
前半戦の立ち回り（月・火）：嵐の前の準備を怠るな
月曜日と火曜日の二日間。俺が推奨する基本スタンスは、ずばり「何もしない」だ。これが最善の戦略だと断言する。なぜなら、週半ばに控える日米金融政策会合という巨大なイベントの結果がどう転ぶか、現時点では誰にも正確に予測することはできないからだ。そんな不確実性の塊のような状況で、積極的に新たなポジションを取るのは、ただのギャンブルに過ぎない。結果を見てから動いても、全く遅くはない。むしろ、それが賢明な投資家の行動だ。
では、「何もしない」とは、ただ手をこまねいて相場を眺めているだけなのか？違う。この二日間は、後半戦に備えるための絶好の「準備期間」と捉えるべきだ。
具体的なアクションとしては、先週の急騰で利益が乗っている銘柄があれば、その一部を利益確定し、現金比率を高めておくことを強く推奨する。すべてを売る必要はないが、少なくともポートフォリオの現金比率を普段より高めておくことで、精神的な余裕と、来るべきチャンスを掴むための「弾薬」を確保することができる。特に、先週の上昇で過熱感が出ている半導体関連銘柄や、金利上昇局面で売られやすくなるグロース株（高成長だが利益がまだ出ていない企業など）を多く保有している場合は、リスク管理を最優先に考え、ポジションを軽くしておくべきだろう。
ここで得たキャッシュが、後半戦で絶好の買い場が訪れた際の、何より強力な武器になる。嵐が過ぎ去った後、相場がどちらかの方向に大きく動いた時、手元に現金があれば、躊躇なく勝負に出ることができる。前半戦は守りを固め、来るべき後半戦に備える。これが鉄則だ。
後半戦のシナリオ別戦略（水・木・金）：結果を見極めてから動け
そしていよいよ、日米金融政策会合の結果が判明する水曜日の深夜から木曜日以降の後半戦だ。ここからは、出てきた結果に応じて機動的に動く必要がある。俺が想定している主なシナリオは3つ。それぞれのシナリオと、その時に取るべき戦略を頭に叩き込んでおけ。
シナリオA：理想的な展開（ハト派FOMC＋ハト派日銀）→ リスクオンで円安加速
これは市場にとって最も心地よい、いわゆる「ゴルディロックス（適温）相場」の到来を意味するシナリオだ。FOMCが将来の利下げに前向きな姿勢（ハト派）を示し、かつ、日銀も追加利上げには慎重な姿勢（ハト派）を維持した場合だ。
この場合の市場の反応は明確だ。日米の金利差拡大への思惑から、ドル円は1ドル=150円の節目を目指して力強く上昇するだろう。為替が円安に振れることで、日本の輸出企業の収益改善期待が一気に高まり、日経平均は先週の高値である4万2000円を再び試し、さらに上値を追う展開となる可能性が高い。
このシナリオが実現した場合に狙うべき銘柄は何か？答えはシンプルだ。迷わず、円安の恩恵を直接的に受ける輸出関連の主力株だ。具体的には、自動車セクター（トヨタ、ホンダなど）や、電機セクター（ソニーグループ、キーエンスなど）が市場の主役になるだろう。また、世界的なリスクオンムードが醸成されることで、米国のハイテク株高に連動しやすい半導体製造装置関連（東京エレクトロン、アドバンテストなど）も、再び物色対象として脚光を浴びるはずだ。このシナリオでは、強気に攻めるべき局面となる。
シナリオB：最悪の展開（タカ派FOMC＋タカ派日銀）→ リスクオフで円高急進
これはシナリオAとは真逆の、市場にとって最も厳しい展開だ。FOMCがインフレへの警戒を強め、将来の利下げ期待を打ち消すようなタカ派的な姿勢を見せ、さらに日銀までもが追加利上げを強く示唆するようなタカ派サプライズを仕掛けてきた場合だ。
この場合の市場の反応は、パニック的なリスクオフだ。日米金利差の縮小、あるいは逆転への懸念から、ドル円は145円を割り込む方向へ急落するだろう。急激な円高は輸出企業の業績を直撃し、日経平均は4万円の大台を維持できるかどうかの正念場を迎えることになる。場合によっては、3万9000円台への下落も覚悟しなければならない。
このシナリオで取るべき行動はただ一つ、「防御に徹する」ことだ。円高が強烈な逆風となる輸出関連株は、絶対に手出し無用。むしろ、保有しているなら損切りも視野に入れるべきだ。では、どこに資金を避難させるか。こういう局面では、景気変動の影響を受けにくいディフェンシブ銘柄や、内需関連株が相対的に強さを発揮する。具体的には、通信（NTTなど）、食品、医薬品といったセクターだ。また、円高が原材料の輸入コスト低下につながり、メリットとなる企業、例えば電力・ガスなどの公益事業や、一部の輸入小売業なども資金の避難先として浮上する可能性がある。このシナリオでは、生き残ることが最優先。無理な勝負は禁物だ。
シナリオC：まちまちな展開（上記以外の組み合わせ）→ 銘柄選別が重要に
最もあり得るのが、このシナリオかもしれない。例えば、「FOMCはハト派だったが、日銀はタカ派だった」あるいはその逆など、日米の金融政策の方向性が一致しない、まちまちな結果となる場合だ。
この場合の市場の反応は、非常に複雑なものになる。相場全体としては明確な方向感を見失い、業種や銘柄ごとに強弱がはっきりと分かれる「まだら模様」の展開となるだろう。日経平均やTOPIXといった指数は横ばい、あるいは小動きに終始するかもしれないが、その内側では激しい資金の移動が起こる。
このシナリオで取るべき行動は、投資家としての「腕」が最も試される。相場全体の流れに乗る「インデックス投資」的な発想ではなく、個別の材料を持つ銘柄を丹念に探し出す「銘柄選別の目」が重要になる。例えば、決算内容が非常に良かったにもかかわらず、先週金曜日のような地合いの悪さから売られてしまった銘柄の押し目を狙う、といった戦略が有効になる。あるいは、特定のテーマ（例えばAI関連や防衛関連など）に沿って、マクロ環境の影響を受けにくい独自の強みを持つ企業を探し出すことも求められる。このシナリオでは、全体観で売買するのではなく、ミクロな視点での分析と判断が勝敗を分けることになる。
嵐の後に来る波に乗れ
さて、長々と語ってきたが、最後に改めて結論を言おう。今週は、日本株市場の今後の方向性を占う上で、今年最も重要な一週間になると言っても過言ではない。
週の前半は、焦るな。守りを固め、来るべきチャンスに備える「雌伏の時」だ。ここで無駄な弾を使わず、冷静に戦況を見極めることが、後半戦の勝利につながる。
そして、水曜日と木曜日に、日米の金融政策という巨大な「嵐」が過ぎ去った後、市場には必ず新たなトレンドという「波」が生まれる。その波が、シナリオAのような力強い上昇の波なのか、シナリオBのような厳しい下降の波なのか、あるいはシナリオCのような複雑なうねりなのかは、パウエル議長と植田総裁の言葉にかかっている。
俺たち個人投資家がすべきことは、ただ一つ。その嵐の後に現れる波の正体を冷静に見極め、躊躇なくその波に乗ることだ。上昇の波ならサーフボードを抱えて飛び乗り、下降の波なら高台に避難する。その判断の速さと正確さがすべてを決める。
今週の的確な判断と行動が、君の今年の投資成績を、そして資産を大きく左右することになるだろう。しっかりと俺の記事を読み込んで準備して、このビッグウェーブに備えようじゃないか。
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